―本書の特徴は、なんといってもまず、日英バイリンガルであるということ。つまり、「国外への発信」が強く意識されているということですね。

大原　1997年にアメリカでアイリス・チャンの『ザ・レイプ・オブ・南京』が発刊されて話題となったのはご承知の通りです。日本軍は、ナチス･ドイツのユダヤ人虐殺に匹敵する大虐殺を行ったという宣伝本ですが、歴史書としては誠に杜撰(ずさん)なこの本が、アメリカでベストセラーになった。そして、カリフォルニア州議会に見られるように、日本の過去の戦争犯罪を告発しようとする動きが、顕著になってきました。

　さらにアイリス・チャンの背後には中国政府があり、組織的・戦略的な反日運動が国際的に推進されていることがわかってきた。この事態を座視すれば、国際的な反日包囲網が決定的に敷かれてしまう。「世界に向って明確な反論をなさなければならない」というのが、本書発刊の大きな動機です。

　竹本忠雄先生が座長を務める日本会議国際広報委員会が同じ年に発足し、この最初の仕事としてこれに取り組むことになった。アメリカを舞台にしてこの包囲網が深刻な形で進展しつつあるので、まずアメリカ国民に訴えることが大切と考え、英語版を企画するということになりました。

―英語版を作るにあたって、いろいろ苦心されたと思いますが。

大原　ええ、どうしたらアメリカの人たちに訴える力を持つか、ということですよね。

　まず一つ目の工夫は、「南京大虐殺はなかったのだ」という主張を前面に押し立てることを控えたということ。なぜなら、アメリカにおいては、「南京大虐殺」は半ば定説と化している。「なかった」ということをどんなに精緻な論理でこちらが述べたとしても、アメリカ人は「日本人は自分たちの責任を覆い隠そうとしている」「卑怯だ」という受け取り方をする。感情的な反発を招くだけになってしまう。残念ながら、彼らの頭の中では、大虐殺が「あった」ということが当り前の前提になっている。

　それでは、その「あった」という論拠は何か、「あった」ということは本当に証明されているのか、と訴えてみてはどうかと考えました。我々は「なかった」ということを立証する必要はない。「あった」と言っている側に挙証責任があるという前提に立って、その立証が出来ていないことを我々が逆に論証すれば、それで十分である。そういう形で議論の土俵を作り直そうと構想したのです。

■刑事訴訟の手法を採用　

大原　二つ目の工夫は、論証の形式です。学術論文としてのオーソドックスな形式も考えられましたが、第一次史料がどれで、第二次史料がどれだといった、専門的な史料批判に入り込むことになってしまう。これは、一般のアメリカ人に容易に理解してもらうための手法としては必ずしも適切ではないだろうと考えました。

　唐突ですが、私がふと思い出したのは、ミステリー作家・高木彬光の『成吉思汗の秘密』という本なんです。これは、日本におけるベッド・ディデクティブの走りと評価されています。ベッド･ディデクティブとは、病気や怪我などで長期入院している名探偵が退屈しのぎのために、何人かアシスタントを使いながら歴史的な定説を覆す、という歴史ミステリーみたいなものを指すそうです。高木彬光がヒントを得たのは、イギリスのジョセフィン・ティという女性の推理作家が書いた『時の娘』。これは、シェイクスピアによって空前絶後の悪王として描かれているリチャード三世が、実はそうではなく、英明勇敢な賢王であったことを証明しようとしたものです。それにヒントを得て、高木は「成吉思汗は源義経であった」という俗説を定説化しようとしたのがこの小説のモティーフです。

　無論我々は「南京大虐殺がなかった」という主張が俗説などとは考えていません。それは学問的裏付けのあることなのですが、それを論述する手法として、法廷ミステリーの体裁を借りることは面白いかもしれない、と思った。

　というのは、高木が、小説の中に名探偵として登場する神津恭介をして、こう語らせているからです。「殺人罪というものは他殺死体が発見されなかったら成立しえない」と。

　「日本軍が組織的・計画的に、三十万人以上の捕虜ないしは民間人たる中国人を殺害した」と非難されているのが、いうところの＜南京大虐殺＞ですね。これを一つの殺人事件として捉えた場合、まず、三十万人もの他殺死体は発見されたのか、あるいは、三十万人もの殺害現場を目撃した人は本当にいたのか、ということが検証されねばならないでしょう。次に、死体の正体、つまり被害者は誰かということの特定が必要になってくる（兵士なのか民間人なのか）。また、その死因が病死や自殺や事故死でなく、神津恭介の言葉を借りれば、「外部からの圧力によって生命を絶たれた死体であるかどうか」が問題となる。さらに凶器は何か。加害者は特定出来るのか（日本軍と限定できるのか）。その殺害に違法性があるのか（戦闘行為によるものか、そうでないのか）。加害者の動機は何か。その犯罪事実を裏付ける人証、物証はあるのか―。＜南京大虐殺＞をこのようなポイントで厳密な刑事手続きに則って検証するという方法は新しい切り口になるのでは、と考えたわけです。

　アメリカでは、法廷推理ドラマがテレビや映画でたいへん人気があるし、陪審員制度が敷かれている国ですから、そういった論述の形式は案外なじみやすいのではないか、と。

■ターゲットは欧米諸国

―なるほど、面白いですね。この本の最後は、「心ある米国国民諸兄、一人の＜陪審員＞になったと仮定して、本件を公正中立な立場で再審理して頂きたく、衷心より要望する」と結ばれています。米国民のフェアプレー精神に信頼して再審を求めている点に特徴があると思いました。

大原　しかし、このような手法は、どこの国でも通用するわけではありません。それ受け入れる上限がある国でないと無理なんです。その条件というのは、まず、言論の自由が保証されていること。そして、実証的な学問研究が尊重されていること。それから民主的司法手続、すなわち司法権の独立だとか、罪刑法定主義ないし法の適正な支配だとか、あるいは証拠裁判主義が確立している、そういう国でないと通用しません。そうすると当面の対象は欧米諸国でしょう。

　我々は、そのような条件の備わっていない中国などの東アジアの国々は、初めから対象にしていません。歴史を学問でなく、政治で裁断することが当り前のような国を相手に、この本を持って論じたとしても徒労に終わることは間違いない。

もうずいぶん前の話になりますが、村松剛先生たちが中国を訪問したきに、向こうの人たちと会って、「南京大虐殺については日本側にも色々と反論があるから、両国の学者が実証的に研究して結論を出したらどうか」と提案したら、中国側は「いや、あれは三十万人ということで決まっています」と断言したとのこと。実証なんてことは必要ない、政治的に決まった数は動かせない、ということですね。

ですから、実証的な学問研究を重んじる先進欧米諸国を専ら対象としてこの本は書かれた。たしかに、「南京大虐殺はあった」ということが定説化しつつある中で、「そんなことはなかった」と必死で論陣を張っても、この趨勢を一挙に逆転することは難しいかもしれない。しかし、アイリス・チャンなどが言っていることは、ちょっとおかしいのではないか、これを機会に本格的に検証し直してみようか、とかいった気運が出てくれば成功だと私は思っている。そのような気運が欧米諸国の中に広がっていくならば、そこで始めて国際的な実証研究の土壌ができてくる。その受け皿となるのが「日本『南京』学会」でしょう。

■コンパクトな参考書

大原　この本では、中国政府の最新の南京大虐殺論である『中国版　対日戦争史録』（中国国際戦略研究基金編纂、1995）所収の「日本軍の南京攻略・占領と大虐殺」を「起訴状」として取り上げました。この「起訴状」を「四つの主張」と「十の争点」に整理して、逐一反論していったのが、“世紀の冤罪”を晴らそうとする以下の弁論です。

―読んでみて、非常にコンパクトにまとまっていて、この問題を始めて勉強しようという人にも最適だ、という感じを受けました。

大原　出来るだけ多くの図やチャートをつけて、視覚的にも理解できるような工夫をしました。このようにしてこれまでの＜南京大虐殺＞の専門家の方々の先駆的な業績を参照しながら、事件を再構成したものです。

―英語版があるというのは、日本人にとっても心強いと思います。「これで戦えるぞ」という気持ちにさせてくれる。

大原　アメリカのみならず世界で活躍している日本人ビジネスマンや留学生たちの役に立ってくれたら本当に嬉しい。英語で書いてあるから、「これを読んでくれ」でもいい。また、自分で説明する時の参考書としても役立つと思います。

　当初、この本をアメリカで出版することも考えましたが、引き受けてくれる出版社がないということで諦めました。日本では東京裁判史観の批判はとっくに市民権を得ていますが、アメリカではそうではありません。あの裁判が国際法上重大な問題があるという批判はあっても、そこで示された歴史認識や、描きだされた日本軍の残虐性というものは肯定されており、そのシンボルたる＜南京大虐殺＞が「なかった」と主張する本などもってのほかなのです。ですから、まず日英バイリンガルとして国内で出版し、国内の反響をバネとして海外へも広げていくことを狙った。だから、国内でもできるだけ多く読まれてほしい。インターネットを通しての購入(※)もできるわけですから。

―反撃の最初の狼煙(のろし)があがったわけですね。今後の内外の反応に注目していきたいと思います。